50代以降に発症しやすい「指定難病」を知る
指定難病の医療費助成について
医療費助成の対象となる人
指定難病と診断され、次に該当した場合は「難病法」に基づき医療費助成を受けることができます。申請を行うことで、医療費の自己負担分の一部が助成されます。
1. 重症度分類に照らして病状の程度が一定程度以上
2. 軽症高額該当
……重症度分類を満たさないものの、月ごとの医療費総額が33,330円を超える月が年間3か月以上ある場合
難病の相談窓口
難病についての相談は保健所のほか、各都道府県・指定都市が設置する難病相談支援センターなどで受け付けています。
難病相談支援センターの一覧や医療費助成の申請方法など、難病に関する情報は「公益財団法人 難病医学研究財団/難病情報センター」ホームページで確認できます。
(まとめ)
難病は、現状では根本的な治療が難しい病気です。しかし、適切な管理を行うことで病状が安定し、日常生活上の自立が可能な人はたくさんいます。職場の理解や配慮があれば問題なく働ける人も多くなっています。難病についてひとりひとりが正しい理解に努めましょう。
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この記事の監修者
医療法人ONE きくち総合診療クリニック 理事長菊池大和
2004年3月、福島県立医科大学医学部卒業後、湘南東部総合病院外科・外科科長などを経て、令和元年5月1日より現職。「総合診療、救急診療を通じて、地域医療に最大限に貢献する」ことを目的に日々診療を行う。 救急センター長日本救急学会救急科専門医、日本外科学会外科専門医、日本慢性期医療協会総合診療認定医、日本医師会認定健康スポーツ医、認知症サポート医身体障害者福祉法指定医(呼吸器)、厚生労働省初期臨床研修指導医、神奈川県難病指定医、エピペン処方認定医
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