【体験レポ】新NISAはすごい！ 50代がやるべき3大ポイント　―ウェルスナビに直接あれこれ聞いてみた①—

2024年からスタートする新NISA。画期的な制度ということは分かるものの、では具体的にどんなメリットがあるのかうやむやなままの方も多いのでは？ あらためて仕組みをおさらいし、お金と“仲良し”な関係性を築いてみませんか？

エディターＨ（以下、Ｈ）：皆さん本日はお集りくださいまして、ありがとうございます。ウェルスナビの資産運用アドバイザーである小松原和仁さんに直接お話をお伺いできる機会をいただいたので、今、話題の新NISAについて0から100ぐらいまでお聞きしちゃおうかと思います。

ライター大山弘子さん（以下、大）：小松原さん、どうぞよろしくお願いいたします！ さっそくなのですが、そもそもなぜ資産運用や投資が必要なのかという初歩的なところから伺いたいです。

小松原 和仁さん（以下、小）：はい。実は皆さんもうすうす感じていらっしゃると思いますが、モノの値段が上がっていますよね。今まで日本って、何十年間もデフレで、物の値段が上がらない時代が続いていました。モノの値段が上がらなければ、預貯金で置いておくことが正解です。モノの値段が下がっているのであれば、相対的にお金の価値は上がりますから、リスクのある投資をわざわざしなくても構いません。逆にモノの値段が上がりはじめると、今度は預貯金で持っていると、お金の価値が目減りしていくことになりますので、資産運用、いわゆる投資にお金を回すことによって、物価上昇に強い資産で身を守る、ということがこれから重要になってくると思います。

安斎雅代さん（以下、安）：お給料もなかなか上がりにくいですもんね。国をあげて給与アップに取り組んではいるようですが実感としては……。となると物価上昇した分、実質賃金はマイナスなのかも。物価上昇はこれからも続くかもしれないので、投資の知識はあったほうがよさそうですね。

小：そうなんです。ただ、投資といっても、どんな「金融資産」に投資をするかで変わりますよね。世間で「金融商品」といわれているもののなかには、知識がないとできないもの、まとまったお金が必要なもの、手間がかかるもの、損をする可能性が高いものがあるのも事実です。皆さん、忘れがちなのですが、投資の一番初歩的で、かつ大原則は「自己責任である」ということ。銀行や郵便局など、金融機関にお金を預ける預貯金のように元本が保証されているとは限りません。

H：実は、私の父が生前、退職金を一気に投資信託につぎ込み、相続のときにふたをあけてみたら半分ぐらいの価格になっていたことがありました。家族には言い出せなかったのかなと思いますが、あのときの衝撃は忘れられないです。父のお金だから娘の私が口出すことじゃないかもしれませんが、まだ実家のローンも残っていましたし、胃がきゅーってなりましたね（笑）。

大：半分はすごいですね……！ とはいえ、「損をする可能性があるから投資は嫌だ」で、知識をつけないままだとこれからの時代は難しいというか、そちらのほうが損をする気が個人的にはしています。新NISAは投資の初心者にもおすすめできる優れた仕組みだと思うのですが、小松原さんいかがお考えですか？

小：おっしゃるとおりですね。昔の日本は、預貯金の金利が高かったですし、預貯金に大きな信頼を置いていました。日本と他の先進国を比較してみると、預貯金の割合が依然として高い。でもこれからは投資への理解を深め、資産を育てる必要が出てきます。新NISAはまさに“預貯金至上主義”だった日本人の考えを転換し、人々が安全で、着実に資産を形成できるよう、国が用意した制度です。とはいえ、投資であることに変わりはないので、ＮＯ知識のまま始めるのはよくありません。始める前に下記の６つのキーワードは頭の中に入れておいてほしいです。これからの説明がスムーズに理解できると思います。

小松原さんのこれだけ知っトク！ ６キーワード

• • 株式（個別株式）……金融商品のうちのひとつで株式会社が資金調達のために発行する「証券」のこと。この株式の値上がり益や配当金などを目的に投資することになる。例えばソニーグループやファーストリテイリング、任天堂などといった会社が株式を発行しており、その企業の株式を購入すると、業績が順調なら株価が上昇し、企業によっては配当金がもらえたり、株主優待も受けられたりする。
  • 投資信託……その名前のとおり、投資＝金融商品の運用をプロに託すもの。投資家（資金を出した人）から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家がさきほどの株式に加え債券（株式とは異なる金融商品）などに投資して運用する商品のこと。運用で得た成果は値上がり益や分配金として投資家（資金を出した人）に還元される。新NISAの「つみたて投資枠」では、投資信託のうち、金融庁が定める一定の基準を満たすものにのみ投資できる。投資信託は「ファンド」とも呼ばれる。※上記は「金融商品」の名称です。そのほか債券、外貨預金、ＦＸ（外国為替証拠金取引）、金（純金積立、金投資）やプラチナ（プラチナ積立、プラチナ投資）、REIT(不動産投資信託）……などがあります。まずは、上記の違いを覚えておく程度でＯＫです。
  • インデックスファンド……市場全体の値動き（インデックス）に連動する運用成果を目指す投資信託。インデックスとは、日経平均株価やＮＹダウなどの市場全体の値動きを表す指数のこと。手数料は相対的に低め。
  • アクティブファンド……ファンド・マネージャーと呼ばれる運用の専門家が企業の業績予想や株価分析などに基づいて投資し、市場全体の値動きを上回る運用成果を目指す投資信託。市場を上回るリターンを目指す分、インデックスファンドよりは手数料が高め。さまざまな投資対象や運用手法、スタイルのファンドがある。
  • 簿価……帳簿価額の略語。帳簿価額とは、会計上で記録された資産や負債の評価額のこと。投資信託や金融商品では、購入時の価格を指す。
  • 時価……その時々に市場で成立している価格。その時々に売買できると思われる価格ともいえる。